【企業向け】EV/PHEV社内充電設備
EVやPHEVを使っている方や検討中の方なら、社内充電設備の活用がオススメ。設置すれば効率的に充電できるほか、電気代低減も図れるようになるのです！
ゼロカーボン化の動きが全世界で進む中、将来的には車の主流がEVやPHEVに置き換わると見られています。2030年代にはガソリン車の新車販売が廃止される見込み。社有車もいずれEVやPHEVが中心になると推測されます。
車の主流がEVやPHEVになっても、充電ステーションがどれだけ整備されるかはまだ不明確です。施設数にも進み具合にも地域差が出るため、まずは会社の敷地内に充電設備を置くことが無難。社有車の充電にも効率的と考えられます。
社内に充電設備をおけば、来社された顧客へのサービスにも活用可能です。商談中や待ち時間などに充電することで、さらなる顧客満足度アップも図れるでしょう。
観光やインフラに関わる企業および公共施設など、一般生活者と接する分野では顧客のEV利用率が増すとの予測も。社内充電設備の一般需要が高まるとも考えられ、その場合は課金制にすることで事業化できる可能性も考えられます。
年間約12,000km走る車に必要なエネルギーコストを比べると、電気ではガソリンの7分の1程度の金額で済むという試算も。料金の安い夜間電力を活用するなどして燃料費削減が図れます。
※2自動車保険各社推計をもとにニチコン算定／※3お持ちのガソリン車の燃費を12km/Lとした場合の試算です。／※4経済産業省 資源エネルギー庁 石油製品価格調査を参考（2018年2月）／※5日産新型リーフ（JC08モード）の場合／※6東京電力スマートライフプラン深夜料金を参考
CSR活動が盛んな近年、環境への取り組みに注目が集まっています。社内に充電設備を置くことはSDGsやゼロカーボンにつながる取り組み。設置を通して企業イメージの向上も図れます。
充電器だけでなく、蓄電池や太陽光発電と組み合わせて使用すれば燃料費0円を実現することも可能。枯渇しない自然エネルギーを活用してお得に電気を作ることができるのです。
社内充電設備に課金システムを組み込めば、収益化を図ることもできるでしょう。従業員や地域住民のマイカー、来社された車両などに対し、必要に応じて電気を供給します。
観光やインフラに関わる産業、公共施設など、一般生活者と数多く接する分野では、充電設備を置くことで事業化が図れる可能性も。一般生活者の車を対象に、新ビジネス始動も可能に。
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